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米と野菜の複合作経営と独自販路の開拓で実現する安定的な農業経営
近年は、日本国内の人口減少や米離れによる影響から、主食用米の生産量は減少傾向にあります。2018年に減反政策が廃止されたことにより、農家は自主的に生産量を決定できるようになりましたが、米の需要減少が課題となっています。そのため、野菜や果樹、麦、大豆、飼料などを組み合わせた複合作に注目が集まっています。山形県にある株式会社農園貞太郎は、米以外に、大根やカブといった野菜を栽培する複合作に取り組むことで売上を伸ばしてきました。また、複合作への取り組みは通年での収入にもつながり、安定的な農業経営を確立しています。
今回は、農園貞太郎の代表取締役を務める遠藤久道さんに、複合作の課題や収益性を上げる取り組みについて伺いました。
株式会社農園貞太郎 代表取締役 遠藤 久道（えんどう ひさみち）さんのプロフィール
画像提供：株式会社農園貞太郎 遠藤久道さん
幼い頃から父を手伝い農業に携わってきた遠藤久道さんは、サラリーマンとして働きながら農業について勉強したのち、2010年に就農しました。現在は、山形県酒田市で農業を営む株式会社農園貞太郎の代表取締役を務めています。
農園貞太郎では、米と大根の複合作を中心に、山形県の伝統野菜であるあつみかぶや枝豆、小玉スイカなどを栽培しています。
米は、山形県の基準に基づき、農薬と化学肥料の使用を半分以下に抑えた特別栽培米。そして、大根と枝豆は有機JAS認証を取得し、大根はさらにグローバルGAPも取得するなど
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